日本が有資源国に

経済産業省資源エネルギー庁は7日、次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」の日本海での資源量を把握するための調査を8日から始めると発表した。上越沖と能登半島西方沖で7月20日まで調査する予定。経産省は今後3年間、日本海で集中的な調査を実施し、埋蔵量の把握に取り組む方針だ。調査は産業技術総合研究所と明治大に委託、海洋調査船「第7開洋丸」を使い、音波で海底の地形や地質構造を把握する。夏以降は、今回の調査を踏まえ、有望海域で自動探査機を使った詳細な地質調査を行い、2014年度にも試掘に乗り出す。

※2013年6月8日 SankeiBizより引用

今日から経済産業省による次世代ガス「メタンハイドレート」の本格的な調査が始まりました。メタンハイドレートが海底にどれだけ眠るか、北海道から島根の日本海沿岸6地域で3年かけて調べられます。

↑今後のメタンハイドレート調査区域

■メタンハイドレートとは。

メタンを中心にして周囲を水分子が囲んだ形になっている包接水和物である。メタンは、石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分であるため、地球温暖化対策としても有効な新エネルギー源であるとされる。火をつけると燃えるために「燃える氷」と言われることもある。

※メタンハイドレートWikiより引用

震災以降、原子力はエネルギーとしての魅力がなくなりました。日本は海外から資源を得ないといけないという今までの常識から抜け出すことに、国をあげて取り組んでいます。
掘削井戸から自噴する石油や天然ガスとは違うことなど、実用化への難題は山積のようですが、少しずつではありますが問題は解消されています。

質の高い水資源だけでなく、エネルギー資源も得られる国として日本も変わりつつあります。